バフェット太郎の投資チャンネル
- 皆さんこんにちは、バカでも稼げる米国株高配当投資の著者で、ブログ「バフェット太郎の秘密のポートフォリオ」を書いているバフェット太郎です。今回の動画では、金融引き締め長期化への警戒感から、米国株が急落していることについて解説していこうと思い、2月の経済指標を受けてS&P500は一時3939と2月の高値4195から6%安と下げる場面がありました。こうしたことから、一部の個人投資家は株式市場は再び弱気相場入りすると予想していたり、市場のセンチメントに流されて株式投資に消極的になっている人も少なくないと思います。
- しかし2月に発表された経済指標はコンセンサス予想こそ上回ったものの、トレンドは依然として下を向いています。最近発表された経済指標も将来の景気後退とそれに伴うインフレの沈静化を示唆しています。つまり、市場参加者が考えているほどインフレ再燃のリスクは高まっていませんから、足元の株安は悲観的になりすぎていると言えます。そこで今回の動画では、住宅市場やガソリン製造業、個人消費など、インフレや景気見通しにとって非常に重要な経済指標について詳しく解説していきます。
- 皆さんはこの10分15分の動画を見ていただくだけで、市場のセンチメントに流されず冷静に相場を見ることができるようになりますから、ぜひ最後までご覧ください。それではよろしくお願いします。
- このバフェット太郎の投資チャンネルでは、個人投資家なら絶対に知っておきたい投資や経済のニュースについて分かりやすく解説していますから、ぜひチャンネル登録とその横にある通知ボタンのベルマークをオンにしてくれたら嬉しいです。
- まずS&Pが2月28日に発表したS&Pケースシラー住宅価格指数20都市の対前年同月比は予想+5.8%に対して結果プラス4.6%と予想を大きく下回った。ほか8ヶ月連続で減速しました。住宅価格が減速している主な要因は住宅ローン金利が高止まりしているためです。例えばこのチャートは30年固定住宅ローン金利の推移になるんですが、3月1日時点で6.71%と2年前の2%台後半から4%ポイントも上昇していることが分かります。これは5000万円の物件なら総返済額がおよそ4000万円も変わる計算になりますから、消費者の間で買い控えが起きているんです。とりわけ景気後退への懸念が強まっていることも住宅市場の冷え込みに拍車をかけていると言えます。
- ただし住宅市場が冷え込むということはインフレの沈静化をしますから、FRBによる引き締め圧力が和らぐことによって株式市場に追い風が吹く可能性があります。例えばこのチャートは1988年以降のケースシラー住宅価格指数とCPI住居費の推移になるんですが、ケースシラー住宅価格指数がCPI住居費を概ね1年半程度先行していることが分かります。具体的に見ていくと、前回は18年3月にケースシラー住宅価格がピークアウトすると1年半後の19年9月にCPIの住居費がピークをつけました。また2008年の金融危機では2005年9月にケースシラー住宅価格がピークアウトするとその17か月後の2007年2月にCPI住居費がピークをつけ、さらに2000年のドットコムバブルでは2000年12月にケースシラー住宅価格がピークアウトするとその14ヶ月後の2002年2月にCPI住居費がピークをつけました。最後に90年の景気後退局では89年4月にケースシラー住宅価格がピークアウトするとその17か月後の90年9月にCPI住居費がピークアウトしました。そのため今回は22年3月にケースシラー住宅価格がピークアウトしたことを考えると、1年半後の23年9月頃以降CPI住居費が下がり始めると予想できます。つまり、今年の秋以降CPIは一段と減速する可能性が高いと言えるわけですが、言い方を変えれば、それまではCPI住居費はなかなか下がりませんから、無効数か月のCPIはガソリン価格次第になりそうです。
- そこで全米レギュラーガソリン価格の対前年同月比の推移を眺めると、2月は-6.8%と大きく失速していることが分かります。これはFRBの一団の利上げ観測を背景に、景気後退への懸念が強まって、原油需要が低迷するとの見方が広がったためです。そしてこのグラフはガソリン価格の推移にCPIの推移を重ね合わせたものになるんですが、概ね相関関係になっていることがわかります。そのため、2月にガソリン価格がマイナス成長を記録したということは、CPIも一段と減速することが予想されるんです。また、昨年はウクライナ戦争を背景に6月にかけて原油価格が大きく上昇しましたから、今年は6月にかけて対前年比の数時間マイナスになりやすいです。つまり、今後はインフレ圧力の再燃によってCPIが再び加速してしまう可能性よりも、これまでのトレンドに沿うようにして一段と減速する可能性の方が高くなっています。これはFRBが緩和的な金融政策を維持することができるという好材料となります。
- このような状況下で、投資家はどのように対処すれば良いのでしょうか。私は、株式市場は常に変動するものであり、短期的な変動に惑わされることなく、長期的な視点で投資をすることが重要だと考えています。また、投資家は個人投資家であっても、市場のトレンドや情報を注視し、冷静な判断を下すことが必要です。
